PRとデジタルマーケの相互戦略で
コミュニケーションの効率化を
昨今のコミュニケーション戦略には、パブリックリレーションズ（PR）による顧客との関係構築が欠かせません。また、マスメディア、ソーシャルメディア、検索エンジンなど様々なチャネルを通じたアプローチが必要となります。
シェイプウィンは、顧客行動に焦点を当てた戦略立案と適切なチャネルと施策の選定を行い目的を達成します。ソートリーダーシップを築くPRからデータドリブンなデジタルマーケティングまで各チャネルのプロが貴社のコミュニケーション戦略を支援します。
広報PR・デジタルマーケ支援
PR・メディアリレーションズ
テレビ・新聞・雑誌・Webメディアでの露出を図るための戦略立案やプレスリリース、メディアピッチなどの戦術支援をします。
熱狂的なファンを作るSNS支援
SNS上でのエンゲージメントを高める投稿やフォロワー獲得など戦略的な運用とリーチを拡大するためのインフルエンサーや広告活用をします。
ブランド認知を広げるSEO支援
キーメッセージを届ける戦略的な高品質コンテンツマーケティングとトラフィック増や上位化を目指すテクニカルなSEO対策を同時に支援します。
その他
プレスリリース作成代行
PR成功率9割以上を誇るプレスリリースの作成代行サービス。マスコミ所属のプロライターが取材と執筆を担当します。
TVer広告 制作・運用
民法テレビポータルのTVerで配信する動画CMの制作と運用をいたします。ブランド認知とコンバージョンを追究します。
オウンドメディア
制作・運用・運営代行
SEOでの視認性向上とブランド訴求を同時に行うコンテンツマーケティングです。マスメディアレベルのクオリティを実現。
海外・北米PR支援
北米市場でのPRマーケティング戦略・施策を支援します。PR/ SEO/ SNSを組み合わせたトータルコーディネートを提供します。
販売促進コンサルティング
オンラインからリアル施策まで販売促進に必要な戦略立案や施策への落とし込みまでサポートします。
広報サロン
会員制サブスク型支援
広報PRに関する豊富なセミナーコンテンツで学び、多彩なPRの専門家に相談できるオンラインサロンです。
よくあるご質問
シェイプウィンはどのようなサービスを提供していますか？
シェイプウィンは、PR・SNS・SEO・オウンドメディア・TVer広告・海外PRなど広報PRとデジタルマーケティングを、チャネルの枠を超えた総合的なコミュニケーション戦略として提案しています。各チャネルの専門家がチームとなり、貴社のコミュニケーション戦略を包括的にサポートします。
最適なチャネルを最適な戦略と手法でプランナーが選定するため、一貫性があり効果的な支援が可能です。従来のPR会社やマーケティング支援会社ではできなかったサービスを提供しており、スタートアップから上場企業まで幅広い業種・規模のご支援実績があります。
複数のサービスをまとめて依頼することはできますか？
はい、可能です。PR・SNS・SEO・オウンドメディアなど複数の施策を統合したご支援が可能です。各チャネルを個別に発注するよりも、戦略を一元管理することでメッセージの一貫性が高まり、相乗効果が生まれます。
例えば「PRで獲得したメディア露出をSNSで拡散し、SEOで検索流入に繋げる」といった複合戦略も得意としています。まずはどの課題を優先すべきかをヒアリングした上で最適な組み合わせをご提案します。
どのような企業がシェイプウィンのサービスを利用していますか？
スタートアップからプライム上場企業まで、食品・IT（BtoB/BtoC）・製造業・サービス業など多様な業種300社以上のご支援実績があります。広報PR活動を初めて外部委託する企業から、既存の体制を強化したい企業まで幅広くご対応しています。
また、既存のPR会社や広告代理店の支援に満足できず乗り換えをご検討されているというご相談も多くいただいています。まずはお気軽にご相談ください。
まずどのサービスから始めるのがよいですか？
課題によって最適なスタートが異なります。認知拡大が急務ならPR・メディアリレーションズ、既存顧客との関係強化ならSNS支援、中長期での検索流入強化ならSEO支援からのスタートをお勧めしています。まずは無料相談でご状況をお聞かせください。
予算規模や社内リソースの状況も踏まえ、費用対効果の高い優先順位をご提案します。小さく始めて成果を確認しながら施策を拡大するアプローチも歓迎です。
英語や海外向けの対応は可能ですか？
はい、海外PR支援サービスをご用意しています。北米を中心に月額$8,000〜のリテーナー契約でご支援しており、日本語での提案・ミーティング・レポートにも対応しています。日本の会社との契約・日本円でのお支払いも可能です。
国内のPR・SNS・SEOと海外PRを組み合わせたグローバル統合支援も対応しており、海外進出を検討している日本企業のご相談も多くいただいています。